ケミレス環境デザイン設計事務所

許容応力度計算

 

高度な計算力と緻密な設計力でバックアップする

 

PICNIC STUDIOでは、建築のプロである一級設計士もお話しを伺います。建築を知り尽くしている設計士だからこそ、建物のあらゆる可能性を探りながら広さや間取りを希望通りにすることが可能です。リノベーションは、今あるものに対して手を加えることで、性能の向上や新たな価値を見出すことです。マイナスから0に戻すリフォームとは違い、0から1にも100にもできるリノベーション。建築士だからこその専門の知識と技術に裏づけされたデザインアイデアにリノベーションを委ねてみてはいかがでしょうか。

 

 

ちょっと難しいですが、とっても重要なこと。

 

建物を建てるとき構造計算というものをします。

 

この計算で建物そのものの重さや、いろいろな重さ(家具や人)や力(地震や風)が建物にかかったときに、建物がどう変形し、どう応力が生まれるのかを計算して安全性を証明します。

 

私たちは【許容応力度計算】をします。

 

「許容応力度計算」とは3階建以上の建築物には必ず用いられる建築物の安全性を証明する構造計算の方法のことです。間取りの横軸、縦軸で耐力壁の量が十分かどうかを検証するだけの「壁量計算」とは違い、建物にかかる固定荷重や積載荷重などの長期荷重、及び地震や風圧力などの短期荷重を想定し部材(構造部材)の内部に生じる抵抗力を計算します。その上で、それぞれの部材がそこにかかる応力に耐えられるかどうかを検証するものです。めっちゃ簡単に言うと荷重や地震に対して柱や梁などが、十分に耐えられるかどうかを検討する計算です。
3階建て以下なら許容応力度計算は法律的には必要ありません。しかし、より確実で安全・安心いただける耐震性能を得るためには、常に行うべきと考えています。

 

 

全ての建築物に対して、地震に対する安全性を確認するための構造計算が義務付けられていますが、2階建て以下の木造住宅なら許容応力度計算は法律的には必要ありません。ですが、本当に必要ないのでしょうか?より確実で安全・安心いただける耐震性能を得るためには、常に行うべきと考えています。

 

 

だからケミレス環境デザイン設計事務所では「許容応力度計算」を新築では全棟実施しています。

 

 

 

 

許容応力度計算についてもっと詳しく知ろう!

 

全ての建築物に対して、地震に対する安全性を確認するための構造計算が義務付けられています。しかし、2階建て以下の木造住宅は特例(四号特例)で義務化されていません。9割以上の住宅が簡略化された仕様規定(壁量計算、配置バランスの確認など)で構造計算を行っています。建築確認申請時にも計算書の提出は義務付けられておらず、設計者の裁量に任されているのが実情です。

 

 

なぜ?しないのでしょうか。

 

●義務化されていないから行わなくても違法ではない
●許容応力度計算をするスキルを持った人材がいない
●手間やコストがかかる

 

などが理由だと思われます。許容応力度計算にはとても労力と経験が必要です。そのため、実施する住宅会社はとても少なく、大抵の木造住宅が許容応力度計算を実施せずに建てられています。

 

 

 

許容応力度計算

 

柱や梁などが荷重や地震に対して十分に耐えられるかどうかを細部まで計算します。

今では一般的になった『耐震等級3』ですが、仕様規定を満たす『壁量計算で計算した耐震等級3』
と『許容応力度計算で計算した耐震等級3』では全く別物です。

 

許容応力度計算をしている建物は絶対に倒壊してはいけない建物に対し常に実施されています。

 

しかしなぜか住宅が含まれていないのです。

 

暮らし、生活、家族を守る住宅は絶対に倒壊してはいけない建物ではないのでしょうか?

絶対に倒壊してはならない建物です。

だからケミレス環境デザイン設計事務所ではこの「許容応力度計算」を新築では全棟実施しているのです。

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